都市部に限らず田舎まで、コンビニと同じくらいたくさんの数があるのがスーパーです。ご飯から惣菜などの食料品から、トイレットペーパーやお箸や文房具などの日用品も売っています。昔は「水曜日は定休日です」とか、「月曜日は夜8時まで」と看板に書いていたところもありましたが、最近では休まなくなっています。
スーパーマーケットの数は横ばい
日本にあるスーパーマーケットは約20,000店舗です。その内の9割の約18,000店舗は食料品のみを取り扱っていて、その他の1割の約2,000店舗は総合的にいろいろ取り扱っています。フードコーナーや本屋に服屋や靴屋、100円ショップなどが入っている場合が総合です。
北海道：1,133店舗
東北地方：宮城県(347店舗)
北信越地方：新潟県(396店舗)
首都圏：東京都(2,393店舗)
東海地方：愛知県(937店舗)
関西地方：大阪府(1,272店舗)
中国・四国地方：広島県(486店舗)
九州・沖縄：福岡県(737店舗)
食料専門と総合スーパーを合計した店舗数です。それぞれの地方で、1番数が多い都道府県を表示しています。東京・大阪・北海道が特に多く、特に都市部では24時間営業や年中無休のスーパーが数多くあります。田舎のコンビニでは夜の20時には閉まるところもあるくらいですが、人口が全く異なります。
年中無休って本当に365日休み無しなのか？
年中無休で頑張ります、などチラシや店舗でアピールしているのを見たことがある方も多いでしょう。しかしお正月など年末年始は閉まっている場合があります。これは年中無休とは言わないのではないでしょうか。
実は年中無休とは「定休日を決めない」という考えの元に掲げているスーパーが多いのです。毎週水曜日は休みです、とか毎月5日はお休みなどがなく、基本的には1年中店を開けているという広い意味で使われています。もちろん改装や棚卸しなどで、臨時休業することもあります。
年中無休とは休みを決めずに、特に何も無い限りは営業してるという甘めの意味合いで考えておきましょう。
年中無休はパートを確保できるか
スーパーで1番多い従業員層は、年配のおばちゃんです。1日数時間だけ、1週間に3回とか時間を決めて働かれています。品出しや調理やレジなど、ほとんどが女性で構成されています。その店の雰囲気や店長の方針にも寄りますが、ほとんどの従業員がパートという雇用環境にあります。正社員などはバイヤーや営業などの割合が多く、地方でもあまり見かけません。
しかしコンビニでもそうですが、パートがきちんと人数分確保できない場合は社員や店長が代わりにレジも打ち、品出しも行う必要があります。急に人員に穴が出来た場合も、休みの日であっても店長や責任者クラスは出なければなりません。もちろん休みも少なく、サービス業は土日が稼ぎ時ですから、月曜日と木曜日に休むなどシフト制になっていることが多いです。
休みは増やせないのか
年中無休と謳っている限りは、よっぽどのことが無い限りお店を休むことが出来ません。食料品は毎日必要なものですし、日を追うごとに傷みが激しくなります。
ヤフーの意識調査でも7割以上が休業日を増やしたほうが良いとされています。従業員への負担が大きく、子供がいる人でも中々休みが取れません。小さめのスーパーに行くとお客が20人位入っていたにもかかわらず、店内にいるのはレジのおばちゃんが1人、なんていうスーパーもありました。
地方の正社員雇用の求人で、スーパーの総合職が出ていました。内容を見てみるといずれは店長として、数店舗を束ねるというところまで頑張るような内容でした。しかし内容を見てみると、給料は18万前後で休みが月に6回ほどしかありません。もちろん長期休みもないので、年間休日は72日とかなりきついです。サラリーマンの年間休日平均が105日ですので、これは給料の割りにかなりきついと言わざるを得ません。そうすると誰も応募しに来ないので、既存の従業員への負担がかなりのものになるのです。
必要とされているはブラックか？
確かに大企業の場合、自分の代わりはいくらでもいますし、辞めても次の人がすぐに上がってきます。しかし中小企業の場合は変わりはいなく、良い意味で頼られている、「君しか出来ない仕事」と言われますが、悪い意味でいうと「君しか出来ないのだから全てやれ」となります。
頼られるのは人間として嬉しいことではありますが、責任を押し付けられるというのは厳しいものがあります。必要とされているのでいくらでも働くという考えは既に末期症状で、今やブラックの考えに近いものがあります。
体調を崩せばサービスの質が落ちて、客が離れていきます。その前にスーパー側も休むときは休むというスタンスで、従業員とお客が楽しく買い物が出来る環境を整えてあげて欲しいものです。
