日本国内でも盛んになってきた太陽光発電システムですが、世界的にも活躍し日本のパネルメーカーも様々な場所で活躍しています。原子力発電所や、火力発電所がそれぞれ安全面やコスト面で苦戦する中で、エコロジーで低予算で出来るシステムとして、面白い現場でも使われているというのです、ではどんな場面でどのように使われているのでしょうか。
日本国内では、太陽光だけで○○というのはあまり聞かないが、海外では面白い試みや対応がされているところがある。日本でも良い所は真似をしてみても良さそうだ。
太陽光だけで空港を動かす？
日本での空港とは、国内外への飛行機が離発着する場所として電気が使われます。使われる電気は、東京電力や関西電力などの電力会社から購入し使用しているのが一般的です。たくさんの人口を抱えるインドでは、「太陽光発電だけで空港を稼動させる」空港が誕生したというのです。
二酸化炭素（CO2）排出量ゼロを達成したのはコーチン国際空港。滑走路1本だけの小規模空港で、2013年に初めて旅客ターミナル屋上に太陽光パネルを設置。その後、空港の「完全グリーン化」を目指し、18万平方メートルの敷地に4万6150枚の太陽光パネルを敷設した。
現在のモディ政権は2022年までに、自然エネルギーで発電をする太陽光・風力発電量を現在の5倍にする計画があるとのこと。
確かにインドといえば、熱波が多い地域で日本よりはるかに日差しが強くて暑いイメージがある。雨量も日本より少なそうなので最適だと考えられるが、太陽光パネルは暑すぎると逆に発電量が下がるというデメリットがある。
滑走路が1本だけの小規模空港なので最悪の場合は、今日は飛べないということにしても問題無さそうだが、蓄電池を蓄えて緊急用に用意していそうだ。温室効果ガスにも適していて、コストも下げれるなら面白い試みだ。
高速道路の明かりが太陽光？
私自身、これは日本へ是非導入して欲しいと考えているものがある。それは高速道路の街頭問題だ。田舎の高速道路へいくと、街頭が全く無い箇所があるのをご存知だろうか。あたりは前も後ろも真っ暗で、唯一あるのが「反射板」だけだ。つまり車のライトと反射板だけを頼りに運転するのである。はじめて体験したときは正直あまりの暗さに怖かった。走っている車の台数が少ないので、予算が回せないのだろう。その時に太陽光発電でソーラー街頭が役に立つ。
出典：送電網を持たないブラジルの高速道路に約4,300基のソーラー街灯
リオデジャネイロ州政府の公共事業の一環で、高速道路全長145kmのうち半分以上となる73kmにソーラー街灯が設置され、これまで送電網を持たなかった地域の高速道路の街灯へ電気を供給することが可能となった。
送電線が無い為、街頭を設置することが出来ない。そこで「ソーラー街頭」の出番と言うわけだ。
ソーラー街頭とは、昼間に太陽光で発電したものを蓄電させておき、夜に暗くなってくると発電し点灯させるというものだ。もちろん朝になったら消灯する。まさに高速道路にうってつけのシステムではないだろうか、コストや発熱量も少なく電球にＬＥＤを使えば超寿命で数十年取り替えはいらないはずだ。
しかも手がけているのは、日本の京セラというのだから驚きだ。ブラジルでも日本の技術は役に立っているようで、是非日本の高速道路、特に地方への導入を検討してもらいたい。
太陽光だけで住居はあるが、移動式？
太陽光だけで生活する家や住居、電気だけで生活するオール電化の家などは国内でも存在する。スロバキアで開発された新しい住居は「移動できる住居」だという。
最小の空間で最大限の寛ぎと収納を目指して設計された「エコカプセル」は、太陽光発電と風力発電で100パーセント使用エネルギーをまかない、余剰電力を蓄える大型バッテリーに加えて、雨水や露を溜めるための装置も装備されている。幅4.4m×2.4m、高さ2.4mの卵形デザインでキッチン、トイレ、シャワーなどを完備。どこへでも、好きな時に好きな場所に移動が可能。
卵の形をして、屋根上にソーラーパネルを載せ、更に風力発電の風車を載せている。部屋の中は普通の室内になっていて、そこで仕事も出来るし電気も使える。トイレやシャワーなども完備し、1日過ごすには問題無さそうだ。
そしてこの装置の大きな特徴として「移動が可能」ということだ。つまり公園でも、広場でもどこにでも持っていく事が出来るということだ。これでまず思ったのは、災害用として便利だという事。被災地などのプレハブ代わりや、使い終わった後でも有効活用が出来る。移動しようと思えばできるし、日本では通常は公園などに家を建てれないため、仮設住宅としても力を発揮しそうだ。
但し費用にいくらかかるかが明記されていないので、本当に使っていくならば仮設住宅や災害用の現在と金額を天秤にかけて試算する必要があるだろう。
再生可能エネルギーで起業する企業が多い
今日本では、再生可能エネルギーによる発電を目的とした法人設立が後を絶たない。もちろん近々行なわれる電力自由化の影響も有るだろう。
2014年の1年間に全国で新しく設立された法人(新設法人）は11万9,552社で、5年連続で増加した。業種別では、前年比で電気・ガス・熱供給・水道業が81.5％増（1,816→3,296社）と前年に引き続いて高い増加率をみせた。太陽光や風力、地熱など再生可能エネルギーによる発電を目的とした法人が多く設立された。
既存の電力会社に頼らずにその牙城を崩し、民間による公平な競争が生まれるなら歓迎だ。最近は昔のように１つの会社にずっと居続けるのではなく、転職者が多いと聞く。これだけ新しい会社が生まれ続けるなら、それも納得の数字だろう。
