最近便利なクリーニングのネット宅配、気をつけないと面倒な事になる?

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衣類で冬物や夏物と区別されるように、衣替えの季節にはクリーニングをして、次の季節に備えます。最近では近場のスーパーやクリーニング店ではなく、ネットでクリーニングを依頼する方が増えています。しかしトラブルもあるようで、依頼する際の注意点をしっかり確認してみましょう。メリットの裏にはデメリットもあるものですが、そのデメリットを未然に防げたり、納得できる範囲でなら頼んでみるのも良いかもしれません。

クリーニングは近場でするもの?

通常クリーニングに出すと言えば、スーパーに併設されているお店や近所のクリーニング屋さんに持っていくのが多いのではないでしょうか。新聞を取っていると広告がチラシとして入ったり、1枚当たりいくらという安さを協調している場所もあれば朝出して夕方には終わるなどという早さを強調している店もみかけます。

カッターシャツやワイシャツ・ズボンやブレザーなどから、セーターやカーディガン・スカートからスーツやコートに至るまで、衣類では何でも大丈夫というくらい取扱が豊富です。冬場でしたらコートやジャンパー・ダウンなどを暖かくなってきたら出す方も多いのではないでしょうか。

安くて近くてシミや汚れも取ってくれて安い、そのような場所に人気が集中しているようです。しかし一方で実店舗のクリーニング店は、少しずつ減少しています。

なぜネットクリーニングが増えているのか

近場のクリーニング店が流行るのは分かりますが、ではなぜインターネットからクリーニングを出す人がいるのでしょうか。

まずネットの利点を考えると、自宅まで宅配業者が取りにきてくれるという利点があります。忙しくて営業時間内に行けなくても、休日でも取りに来てくれるのです。そして自宅の近くにクリーニング店が無い場合でも便利ですし、子供を連れて出向く必要も無いというのが人気のようです。

他にも雨が多い日や体調が悪いときでも、取りに来てくれる場合は手間が減るというのが利用する方の多い意見です。

依頼する際の注意点やトラブル

しかしクリーニングって実はネットだけでなく、元々クレームやトラブルが付き物というのがこの業界です。例えばシミが落ちなかったり、出来上がりに不満があったり、高いスーツが綺麗にならず破れたりしトラブルになったなど、実店舗でも問題になることがあります。

ではネットで申し込む場合ではどうでしょうか。

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クリーニング店の店舗数は減少傾向で、国民生活センターなどに寄せられるクリーニングに関する相談も年々減ってきている中、ネット宅配型の相談件数は、平成21年度は17件だったのに対し、26年度は1月31日時点で156件と9倍超に増加している。国民生活センターは、「店舗型との違いに留意し、事前に契約内容をよく確認してほしい」と注意を呼びかけている。

出典:便利な「ネット宅配型クリーニング」トラブル続発… 「衣類紛失」「請求額が5倍」どうすればいいか

ネットショッピングでもそうですが、ネットの場合は融通が効かないことが多いのは当然ですがトラブルの際の対応が遅いことがあります。紛失した場合や、クリーニングの不備、賠償問題などが出てくるでしょう。

店舗の場合は店員さんが金額はいくらまで補償しますとか、何時に仕上がりますなどの説明があり何かあれば直接出向いて確認することができます。しかしネットの場合は、ホームページ上に記載しているからとか、自分で確認しなかったのが悪いという事態に陥ることがあります。

確かにネットで家電製品などを購入した場合も保証は実店舗とは異なったり、送料や対応に差が出てきてしまいます。実店舗なら普通は対応してくれそうなことも、ネットでは人件費節約の為対応してくれないこともあります。依頼する際は規約や何かあった場合の対応などを、きちんと読んで納得した上でお願いしなければいけません。

メールのみでしか受け付けていないところも有り、どちらかのメールの調子が悪かったり迷惑メール対策で届かなかったりと実店舗ではありえないようなトラブルに発展することもあります。しかし実店舗の相談件数が5000件近いのに対して、ネットで増えたといっても156件ほどです、扱っている数がどの程度異なるか分からないので一概に言えませんが、実店舗でもトラブルは多いサービスです。ネットだからダメと一概に決め付けるのは違います。ネットならではのトラブルがあることを、使う側が認識する必要があるという事なのです。

メリットとデメリットを検討する

確かに便利な反面、トラブルになりそうな事も数多くあります。依頼する場合は、電話が通じるか、何かあった場合の補償はどうなるか明確に書かれているか、口コミなどで評判が良いか、長くサービスを行っている慣れたお店か、などを確認する必要があります。

5万円のコートの補償が1万円などのトラブルにならないように、上限1万円なら1万円以上の衣類は預けないなど、利用する側がどの程度リスクを受け入れられるか、それを考えた上で問題がなければ利用するのが良いのではないでしょうか。