太陽光発電への投資は今後縮小していくのか?現状を確認しよう

20150509

一時期は毎日のようにCMが流れ、個人や企業まで屋根の上から大規模野立てまで様々な形式で発電所が作られていきました。しかし数が多すぎたことにより、電力の安定需給に影響を与えることから買取価格が徐々に下がりつつあります。

2015年現在の太陽光発電の買取価格について

2010年 10kw未満 48円 10kw以上 —–円
2011年 10kw未満 42円 10kw以上 —–円
2012年 10kw未満 42円 10kw以上 43.20円
2013年 10kw未満 38円 10kw以上 38.88円
2014年 10kw未満 37円 10kw以上 34.56円
2015年 10kw未満 33円 10kw以上 29.00円(7月以降は27円)

上記の価格は売電価格が切り替わる時期が、年度の途中にあるので大体これくらいと捉えていただきたい。
このように年々下落していくのが分かる、今後も更に買取価格は下がり、いつの日か買取不可能なんていう日も来るかもしれません。

10kw以上の産業用といわれる価格で、固定買取が始まったのが2012年でそれまでは、24円位で買取がされていたそうです。

太陽光パネルの主なメーカー

太陽光はパネルの他に、架台やパワーコンディショナー・インバータや保護回路、売電用の電力メーター・接続箱など様々な費用がかかります、蓄電池を導入しているところもあるそうです。

国内外のメーカーにも様々な種類があり、費用対効果や信頼や保証などで選ぶ企業が変わります。

シャープ・京セラ・三菱電機・パナソニック・東芝・ソーラーフロンティア・サンテックパワー・カナディアン・ソーラー・フジプレアム・ソラキューブ(明成商会)・キングダムソーラー・Qセルズ(ハンファQセルズジャパン)・トリナ・ソーラー・RECソーラー(RECソーラージャパン) ・JAソーラー(JAソーラー・ジャパン)など

実は今から始めても収入は変わらない?

単価が下がっても、初期投資の設置費用などが下がっているので、そこまで収入はトータルで計算すると変わらないといわれています。

ですが、北海道電力・東北電力・北陸電力・中国電力・四国電力・九州電力・沖縄電力では2015年度の価格が特別に33円ではなく、35円となっています。

これは「出力制御対応機器の設置」が義務づけられたことが理由です。出力制御対応機器とは、電力が大幅いに増えてしまったときに、安全の為に出力を制御する事がある事に同意する必要がある、ということです。

あまりにも天気の良い日等は売電自体がストップされる可能性があり、収入が大幅に減る可能性があります。その為の措置として売電価格が通常より上乗せされているのです。

東京電力の管轄では、都市部はあまりにも電気の使用が激しいため、そのような措置が取られる事は今後も無いかと思います。それだけ電気を使う人も多く、設置する場所も少ないからです。

東京電力・中部電力・関西電力の地域では、今後も太陽光発電をするのは有りだと思いますが、それ以外の地域では今後どの程度売電が抑制されるか分かりません。売電収入を当てにして、事業として開始していくのは今後厳しいことが予想されます。

他の発電方法はどうなのか

陸上風力、洋上風力、地熱、中小水力、未利用木質以外のバイオマスは売電価格は据え置きとなっています。個人が発電に参戦するには敷居が高すぎて、実行する人が法人でもかなり少ないからです。

以前は20年間で1000万円の売電収入を!などミサワホームがやってるのを見ましたけど、今後は当てが外れそうです。ただし、これらの売電価格は今から始める人を対象にしているのであって、既に自宅に太陽光発電を載せていたり、事業で野立てを行なっている人にはあまり関係有りません。早い者勝ち、とはよくいったもので今後どういう風になるか分からないリスクを取った、先行者に軍配が上がるのはどこの投資でも同じですね。